SOLAR SUBSIDY DB 2026

太陽光発電・蓄電池の補助金を
お住まいの自治体から探す

住宅用の太陽光発電・家庭用蓄電池・V2Hに使える補助金を、国・47都道府県・146市区町村について自治体公式サイトの一次情報から整理しました。補助額・条件・申請期間・受付状況を一覧できます(確認日 2026-07-18)。

掲載自治体
193
掲載制度数
173
受付中の制度
141
データ確認日
2026-07-18

都道府県から探す

都道府県ページには、都道府県の制度と掲載市区町村の一覧をまとめています。

補助額が大きい自治体(掲載分・上位10)

掲載中の市区町村を、個人向け最大補助額の順に並べたものです。金額は上限額であり、設備容量や条件によって実際の交付額は変わります。

順位自治体最大補助額受付状況
1新潟県長岡市191.4万円受付中
2和歌山県橋本市110万円受付終了
3長崎県諫早市100万円受付終了
4佐賀県鳥栖市82万円受付中
5島根県浜田市80万円受付中
6長崎県佐世保市80万円受付終了
7愛媛県松山市75.9万円受付中
8富山県富山市75万円受付中
9神奈川県川崎市70万円受付中
10香川県高松市65万円受付中

ランキングをすべて見る →

国の補助金(2026年度の状況)

国の制度は自治体の補助金と併用できる場合があります。受付状況は変動が速いため、必ず出典の公式サイトでご確認ください。

制度最大補助額受付状況
令和7年度補正 家庭用蓄電システム導入支援事業(DR家庭用蓄電池事業・通称DR補助金)60万円受付終了
子育てグリーン住宅支援事業(リフォーム/エコ住宅設備)受付終了
令和8年度 戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業受付中
令和7年度補正 V2H充放電設備 導入補助金(CEV補助金)要確認

国の補助金の詳細 →

このサイトの使い方

  1. 上の一覧からお住まいの都道府県を選ぶと、都道府県の制度と市区町村の一覧が表示されます。
  2. 市区町村ページでは、市区町村・都道府県・国の3層の制度をまとめて確認できます。多くの場合、これらは併用できます(各制度の要綱で要確認)。
  3. すべての制度に出典(自治体公式サイト)へのリンクと確認日を付けています。申請前に必ず出典で最新の要綱・予算残をご確認ください。

掲載情報について

掲載内容は各自治体が公式サイトで公表している情報を確認日時点で整理したものです。補助金は予算がなくなり次第終了することが多く、金額・条件も年度内に変わることがあります。当サイトの情報は申請の可否や交付を保証するものではありません。収集方法の詳細はデータの収集方法・出典をご覧ください。